生徒による授業評価・各種コンサルティング業務で培ったノウハウを活かして、
代ゼミ教育総研が、“学校改革”を全面バックアップいたします。
- ■学校改革の成果に対する外部評価
- ■教育内容に対する満足度調査
- ■情報開示・学校公開への関心・支持
- ■家庭の目を通した生徒理解
質問例 たとえば、こんな質問を行うことができます。多肢選択20問
| 教育課程 | 様々な進路希望に対応できるよう、教育課程（選択科目など）は適切に整備されている |
|---|---|
| 学習指導 | 学習指導は充実しており、学力向上に十分な成果を挙げている。 |
| 進路情報 | 進路指導は充実しており、希望進路の実現に十分に寄与している。 |
| 生徒指導 | 生徒指導は充実しており、規範意識や社会性の育成に十分な成果を挙げている。 |
| 課程外活動 | 学習と部活動の両立について配慮がなされるとともに、生徒に十分な指導が行われている。 |
| 多様化への対応 | 学校は、生徒が抱える多様な問題に対して有効かつ適切な指導を行っている。 |
| 情報発信 | 学校は、経営方針や教育目標について十分な説明と情報開示を行っている。 |
| その他 | この学校に入学させてよかった（知り合いや親戚にもこの学校を勧めたい）と思う。 |
概算費用 総費用は「基本料金」と「従量料金」の合計です。
（オプションを除く「まるごとパッケージ」本体のみ）
●基本料金：1学校1回実施につき54,000円（別途消費税がかかります）
●従量料金：調査対象者［＝保護者］1名あたり240円（同上）
（総費用例）在籍生720人（40人×6クラス×3学年）の場合→税込238,140円
<注意！>
中高一貫校で中学・高校の両方を対象とする場合、それぞれに基本料金がかかります。
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※利用法の拡張について「三者評価比較へ」
学校評価を行う際に、類似の質問を「教職員」「生徒（卒業生にも拡張できます）」にも答えてもらうことで、立場ごとの評価の乖離を探ることができます。教職員の自己評価が高くても生徒・保護者は低評価をしたり、あるいは逆の結果もあり得ます。
評価の乖離には、多くの問題が隠れています。取り組みの方向性にある種の自己満足はないか、意図を伝える努力が足りていないのではないか。このような観点での調査も大きな成果に繋がるかもしれません。
学校評価アンケートを生徒・教員にも拡大転用する場合は、生徒用、教員用にそれぞれ基本料金がかかります。また、回答者が増えますので、その分の従量料金もかかります。費用対効果を含めて導入をご検討下さい。
