▼生徒による授業評価〜現況と課題

◇質問項目の設定による、授業アンケートの更なる可能性

一部の学校では、生徒に授業を評価させるのは、生徒自らの行動を省みさせてからでなければフェアではない、あるいは授業アンケートを生徒の自省機会として活用したいなどの意図で、次のような質問を最初の問いとして与えている。

 カ) あなたは、この授業にまじめに取り組みましたか。

学校側の意図は十分に分かるのだが、実際に採択してきた学校の事例をみると、意図通りの結果に至っていないこともあるようだ。アンケートの結果を受けて教師が次に取るべき行動を模索するヒントになりにくく授業改善に直結しない、あるいは生徒の自省効果も期待されるほどは見て取れないという指摘も聞かれる。

生徒の取り組み状況は、教室内で教師による観察で測定されるべきとの考えもある。また、単に自らの怠慢を認識させただけでは改善には至らない可能性もある。気付いていても自らではどうにもならないことがあるのは成人である私たちにもよくある話である。教室での学習指導の場において、教師が問題を認識し、生徒に対して適切な処方を与えるほうが、自助努力に任せるだけの場合よりはるかに良い結果を生むのは想像に難くない。実際にそのような学校での集計結果を分析すると、1回目のアンケートより2回目のほうが悪化を示すことすらある。推測の域をでないが、近年の“消費者”としての生徒の意識傾向を考えると、自分が授業に積極的に取り組めないのは授業が悪いからだ、元凶は教師にあり、という転嫁が発生しやすいのかもしれない。

むしろ、危機管理や生活環境把握等の観点から、生徒の公平な扱い、いじめの有無、行事への積極的な参加、登下校時の安全などを尋ねることが必要となるかもしれない。個々の授業に直接リンクしないこのような状況調査を、授業アンケート内で行なうことは技術的には難しくない。単純な話であるが、個々の授業を特定するための授業コードに「学習環境その他」という仮想コードを加えるだけで、既存の仕組みを利用できる。現実に、「丸ごとパッケージ」でも環境・生活調査を、授業アンケートと一緒に行なうことがあるし、世情を考えればこのような調査の必要性は今後益々高まるのではないかと感じている。

問題の存在を認知できさえすれば、その他の調査方法で詳しい状況を調べることもできる。また、SOSを発信する機会を生徒の側に与えることで、様々なリスクが発生する可能性を事前に抑制する効果も期待できよう。